北五十条東7(太平駅) 2980万円の一戸建て情報

  • 中古一戸建て

情報提供日:2024/4/12 次回更新予定日:情報提供日より8日以内

  • 2980万円
  • 北海道札幌市東区
  • JR札沼線/太平 歩6分

北海道住宅(株)

■LDK約30帖!ガレージ上のウッドデッキは一見の価値あり!
■南西向き2Fリビングで日当たり良好!
■4LDK→5LDKへ間取り変更可能です!

■灯油ボイラー・熱交換システム採用
■トイレ2カ所
■エアコン2台あり!去年設置!
※売主様居住中ですが、事前にお問い合わせ頂ければ内覧可能です!

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ガレージウッドデッキが特徴的

  • 2980万円、4LDK、土地面積198.34m2、建物面積132.28m2
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特徴ピックアップ!

新築時・増改築時の設計図 / 駐車2台可 / LDK20畳以上 / スーパー 徒歩10分以内 / システムキッチン / 閑静な住宅地 / 前道6m以上 / 整形地 / 対面式キッチン / トイレ2ヶ所 / 浴室1坪以上 / 2階建 / 南面バルコニー / 複層ガラス / 温水洗浄便座 / 浴室に窓 / TVモニタ付インターホン / 全居室フローリング / ウッドデッキ / IHクッキングヒーター / シューズインクローク / 小学校 徒歩10分以内

物件詳細情報

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物件名 北五十条東7(太平駅) 2980万円
価格 2980万円 支払いシミュレーション 間取り 4LDK
販売戸数 1戸 総戸数 1戸
土地面積 198.34m2(登記) 建物面積 132.28m2(登記)
私道負担・道路 無・南西8m幅(接道幅10.9m) 完成時期(築年月) 2004年8月
所在地 北海道札幌市東区北五十条東7
周辺環境
交通 JR札沼線「太平」歩6分
担当者

【私たちが担当です】

熊谷 悦治

会社情報 <仲介>
北海道知事石狩(5)第006754号
(公社)全日本不動産協会北海道本部会員 (一社)北海道不動産公正取引協議会加盟
北海道住宅(株)
北海道札幌市豊平区平岸二条7-4-17

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お問い合わせ先

北海道住宅(株)

TEL:011-820-8787

営業時間:9:00~19:00/定休日:年中無休
免許番号:北海道知事石狩(5)第006754号
取引態様:<仲介>

最寄り駅の物件一覧

JR札沼線/太平駅

※価格は物件の代金総額を表示しており、消費税が課税される場合は税込み価格です。(1000円未満は切り上げ。)
※写真に写っている、またはパース(絵)や間取り図に描かれている家具や車などは、特にコメントがない場合、販売価格に含まれません。
※敷地権利が定期借地権のものは価格に権利金を含みます。
※建築条件付き土地価格には、建物価格は含まれません。
※物件情報は、原則として情報提供日の2日前に最終確認した情報です。
※完成予想図はいずれも外構、植栽、外観等実際のものとは多少異なることがあります。
※モデルルーム・モデルハウス・展示場・ショールームの画像の場合、今回販売の物件と異なる場合があります。
※CG合成の画像の場合、実際とは多少異なる場合があります。
※物件特徴:販売戸数が複数の物件は、全ての住戸に該当しない項目もあります。
※完成後1年以上を経過した未入居物件が掲載される場合があります。ご了承ください。
※販売予定物件はすべて、販売開始するまで契約または予約の申込みはできません。
※購入の前には物件内容や契約条件についてご自身で十分な確認をしていただくようにお願いいたします。
※建築条件土地の情報内に掲載されている、建物プラン例は、土地購入者の設計プランの参考の一例であって、プランの採用可否は任意です。
※土地(建築条件なし)で「建物プラン例」が表記してある時、そのプラン例は特定の建築請負会社によるもので、当該建築請負会社以外で建てた場合、同様のものが同価格で建てられるとは限りません。また建築請負会社を特定するものではありません。
※建築条件付き土地とは、その土地に建築する建物の建築請負契約が、一定期間内に成立することを条件として売買される土地のことをいいます。建築請負契約成立に向けて設計プランを協議するため、土地購入者が自己の希望する建物の設計協議をするために必要な相当の期間の交渉期間が設定され、その期間内で希望を満たすプランが実現できたかどうかにより結論を出します。なお、この期間は概ね3ヶ月程度とされています。納得のいくプランが出来ず、建築請負契約が成立しない場合、土地売買契約は白紙に戻り、土地契約にかかった代金(土地代金、手付金など)は名目のいかんに関わらず、全て返却されます。
※課税対象物件の「価格」や「費用等」は消費税込みの「総額表示」で統一しています。
※「本体価格」とは、課税対象物件においては「消費税を除いた建物価格」と「土地価格」の合計額を指します。
※課税対象物件は消費税込みの総額表示のため、不動産広告の販売価格には本体価格の金額は表示されておりません。
※不動産売買の媒介(仲介)・代理の際に不動産会社が受領できる報酬額には各々上限が定められています。
※売買物件の仲介手数料の法定上限額は「本体価格」を基準に算出します。
※物件本体価格ごとの仲介手数料の法定上限額は、以下の簡易計算で求めることが可能です。(購入する場合)
 「本体価格」200万円以下の物件:本体価格の5%
 「本体価格」200万円を超え400万円以下の物件:本体価格の4%+2万円
 「本体価格」400万円超の物件:本体価格の3%+6万円
※媒介(仲介)業者が課税事業者の場合は、上記金額に消費税を加えた額が実際に支払う仲介手数料の法定上限額となります。
 例:本体価格400万円超の物件の消費税込みの仲介手数料の法定上限額は「本体価格の3.3%+6.6万円」
※売主・買主双方の代理を行う場合、代理手数料の法定上限額は仲介手数料の法定上限額の2倍まで、なお、売主・買主の一方のみからの受領となります。